現役新聞社員の裏情報「新聞社に感想を伝えて、30日で世論を変える方法」

現役新聞社員の裏情報

「新聞社に感想を伝えて、30日で世論を変える方法」

限られた時間の中で、新聞社の論調に影響与え世論を変える。

そのために誰もができる最も効果的な方法を公開します。

◆新聞社に「感想」を伝える理由

民放テレビ局にとってのお客様は広告主ですが、新聞社にとっての一番のお客様は、毎月安定的な売り上げをもたらしてくれる定期購読の読者です。

定期読者からの売り上げは、新聞社の売り上げの６割前後を占めます。

だから新聞社は読者に嫌われたくありません。

仮に、ある記事を掲載することでクレームや抗議が殺到し、「もう定期購読を止める」と言い出す読者が続出した場合、新聞社はその論調を維持することができなくなります。

コロナ・ワクチン騒動でも、最初は科学的なことを書いていた新聞社が、読者からのクレームや抗議、定期購読の解約の増加により、論調を変えざるを得なかった例もあります。

つまり、新聞社も読者から嫌われないように、大多数の読者の意見や感覚に論調を合わせなければならない一面があるのです。

そして読者の意見や感覚を知ることができる一つの場が「新聞社の読者センター」です。

「読者センター」とは、紙面に掲載された広告や記事に対して、読者の意見を受け付ける部署のことで、どこの新聞社にもあります。

多くの新聞社では、「読者センター」に届けられた内容はレポートにまとめられ、翌日には全社員が閲覧することができます。

届けられた総件数と、電話かメールかなどの内訳、肯定的意見と否定的意見のそれぞれの件数、内容も紹介されます。

「読者センター」に対し意見や感想を伝えることは、一般の方が考えている以上に効果があることです。

私は新聞社内の人間なので知っています。

重要となるのは、感想の「質と量」です。

質が高い感想とは、「運動家やサクラ」ではなく、「一般読者」が寄せた声ということです。

読者センターに、一般読者からの感想が「大量」に集まった場合、新聞社の論調に影響を及ぼす可能性は高いと言えます。

編集部の雰囲気に変化が生じ、その影響が報道姿勢に顕れることは、十分に考えられます。

もちろん新聞社にも記者としてのプライドがありますので、その変化は少しずつです。

そして新聞社の論調が変われば、テレビの報道も変わる可能性が高まります。

なぜならテレビの報道は新聞記事の内容をもとにしているケースが多いからです。

これは人員配置の問題で、テレビ局では取材を担当する人数が新聞社には遠く及びません。

テレビが情報源にしている新聞社の論調が変わることで、テレビの報道にも影響を与え、世論が変わっていく可能性は十分にあります。

5～11 歳の子供に必要のないワクチン接種をさせようとしている空気に覆われた日本の現状を変えるべく「怒り」と「要望」を、常識ある態度で新聞社に届けることで世論を変えていければと思います。

◆意見広告の時に新聞社に送る、「感想の書き方と届け方」

（書き方）

① 新聞社は「運動家の感想」ではなく、「一般読者の感想」に興味がある。

② 運動の動員でありがちな「コピー＆ペーストの借り物の言葉」ではなく、「素朴でも、庶民感覚による自分の言葉」「自分自身の中から紡いだ言葉」で書く。

③ 「意見広告に対する感想」と、それを掲載した「新聞社への思い・今後の要望」を中心に書く。

④ 「こんな情報知っていますか？」というような新聞社に対する情報提供は必要ない。

⑤ 意見広告の内容が変わらないのであれば、感想文自体は新聞各社毎回「同じもの」で構わない。

⑥ あまりに長すぎるメールは社内閲覧されない。

（届け方）

① 多くの感想が届けられる上に、読者センターの人員が限られるため、感想は電話よりもメールの方が望ましい。

② 感想は「鮮度」が大切なので、理想は当日できれば3 日以内、遅くとも１週間以内に送る。それ以降に送ると不自然。

③ 「発行エリア内」からの感想の方が重視される。

④ エリア外から感想を送る場合は、知った理由（例「SNS 等で知ったこと」など）を伝えた上で

感想を伝える。

⑤ メールを送る場合、1アカウントから複数を装うことはしない。

⑥ 全国紙に送る場合は、それぞれ発行拠点となっている地域の支社に送る。

◆ダメな記事を見付けた時に新聞社に送る、「感想の書き方と届け方」

地元の新聞の「総合面・社説・読者の声・社会面」。

この４つを毎日チェックして、感想を新聞社に伝える。

これだけのことを多くの人が実践してくれるだけで、論調は確実に変わります。

新聞社は、意見広告掲載直後にはあまりワクチンに関する記事を掲載しようとしません。

なぜならしばらくの間、意見広告に対する読者の反応を見たいからです。新聞社にはすでに意見広告に好意的な「感想」が多数届けられていますが、だからと言っていきなり論調が変わることは稀です。

これまでの新聞社の動きを見ていると、数日後にまず「様子見のための両論併記の記事」を掲載することが多

いようです。

実は、この時に新聞社に届ける感想こそが最も大切なのです。

なぜなら、この時に誰も「記事に対する感想」を届けなければ、また元の論調に戻ってしまうからです。

もしワクチン接種に前のめりな記事が出た時に、多くの読者がそれに対する意見を届ければ、論調に及ぼす影響は決して小さくありません。

大切なことは、地元の新聞社の記事をチェックし続け、良い記事であれば褒め、悪い記事であれば意見を送ることです。

その際の重要なポイントは、先ほどお話しした「感想の書き方と届け方」と基本的には変わりませんが、「ダメな記事」の場合は、次の点にも注意しましょう。

◆ダメ記事に対する感想の書き方・届け方

① ワクチン推進の記事に対しては、「ワクチン反対」ではなく、新聞社が本来果たすべき「両論併記」の報道をするよう要望を伝える。

② 意見広告の内容は厚労省HP の情報を元にしているため、記事をその「意見広告」（まだ掲載されていない場合は、厚労省ＨＰの情報）と比較しながら意見を伝える。

③ ワクチン被害を報道した他媒体の事例を紹介し、新聞社にも取り上げてくれるように要望する。

④ 電話の場合は、メールでは伝わらない本人の熱量を伝えることができるが、自分の名を名乗り丁寧に話すこと。決して問い詰めるようなことはしない。話す内容は②がベストで、それに対する新聞社の見解を質問する。新聞社は質問に対してどのように回答したかを社内閲覧の場で公開する場合があるため効果的である。

◆記事の内容にかかわらず、新聞社に要望を伝える。

① 記事として取り上げて欲しい内容を具体例を挙げて継続的に伝えていく。以下は参考例です。

・国内でのワクチン被接種後に後遺症で苦しむ人の実態。

・イスラエルや韓国、フランスなどワクチン接種が進んだ国で感染状況はどうなっているのか、ワクチンは本当に効果があるのか。

・感染者数だけの報道の在り方について疑問を投げかける。

第６波と言われているオミクロン株と今までの株との重症者・死者の比較はしないのか。

② 読者の声を新聞紙面で記事として紹介する「投稿欄」に、メールを送る手法もあります。

基本的に400 字前後で掲載されています。

◆コロナ・ワクチン禍において、新聞社が偏った論調に陥ってしまった理由とは？

① 一般大衆と同様に、コロナを本気で恐れていることとワクチンに効果があると信じているから。

② 問題提起をして社内外で揉めたくない、損をしたくない「事なかれ主義」の社員や記者が多く、彼らにとっては、国や自治体の情報を正しいものとして垂れ流すことが最も安全だから。

2022.1.20

ペンネーム：新聞社勤務。

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