投稿者:いいまつたかさん
ノンフィクション作家 山岡 淳一郎氏、引続きワクチン関連詳細まで取材されています!!!!
コロナワクチン接種で放置される「副反応疑い死」
https://toyokeizai.net/articles/-/646105
鳥集氏もそうですが、プロの方の取材力、文章力はやはり素晴らしいと思います。
5類以下のゴールは見えつつありますが、国の責務として、副反応被害についての対応こそブースターかけるべきです!!!!
多くの方ご覧頂ければと思います。
(管理人カレーせんべいのコメント)
>健康を保つための予防接種で、まさか命を落とそうとは誰も思ってもいない。
>確率は低いとはいえ、副反応疑い死は実際に発生している。
>遺族にとって、接種後の家族の死は100パーセント現実だ。
>救済はワクチンを推奨する国の責務であろう。
まったくその通りです!
亡くなった方々、そしてその遺族。
気の毒で、気の毒でならないです!
今のワクチン禍を、未来の「新型コロナワクチン薬害事件」と捉えてくれる報道人や弁護士の存在は有り難いです。
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中野義雄 (木曜日, 19 1月 2023 13:56)
先日、山岡淳一郎氏の著書『ルポ副反応疑い死』を読みました。種痘(天然痘ワクチン)後遺症をめぐる、被害者と厚生省とのやりとりの箇所を読んで、先日のコロナワクチンの遺族会の怒りと重なりました。
「何度か一家心中を考えた。しかし、その決意を国にぶつけてやる。一生かけても、国の責任を追及する」
「これまで放置して来たことは最大の怠慢であり、知っていたとしたら、無責任以外の何ものでもないですよ。一体、国は被害の起こることを知っていたのか、知らなかったのか」
集団訴訟は1973年6月に始まり、1992年2月の被害者勝訴、1999年最高裁の差戻審で除斥分の和解が成立するまで26年の歳月を要しました。この裁判の過程で、健康被害救済の認定、因果関係の判断は【白木三基準】に収斂していったそうです。
①当該症状がワクチンの副反応として起こりうることについて医学的合理性があること
②当該症状がワクチンの接種から一定の合理的時期に発症していること
③他原因によるものであると考えることが合理的な場合に当たらないこと
種痘後遺症をめぐる裁判闘争は、確実に今回のコロナワクチン被害を考える上での財産となります。福島雅典医師と小島勢二医師が厚労省の役人に直接言ったとおり、臨床医や解剖医による「因果関係あり」の診断をPMDAが「評価不能γ」に覆したことは、科学的に絶対におかしく、ここが問題の核だと思います。科学と論理と法理の光をここに当ててほしいです。
著者の山岡氏は、この章の終わりをこう結びます。
「医学的に接種と有害事象の因果関係を方程式を解くように完璧に立証するのは不可能である。人間の生命現象は謎だらけだ。だからといって、現に被害を被っている人の存在を消せはしない。ワクチンを推奨した国は、被害を受けた人を救い、補償する責任を負っている。白木四原則もしくは三基準は被害と救済との論理的な架橋といえるだろう。疫学的な安全性と個別の病理学的なリスクは、法理の回路でつなげなくてはなるまい。」
さとがえる (木曜日, 19 1月 2023 04:09)
良記事のご紹介ありがとうございます。
救済制度の課題だけでなく、救済制度の変化や遺族様への助言まで含まれており非常に参考になりました。
グッビオのオオカミ様ご指摘の、薬害対応が残るばかりになりそうで虚しさを覚えます。
グッビオのオオカミ (水曜日, 18 1月 2023 22:52)
山岡淳一郎氏は日刊ゲンダイなどでたまに見かけます。いつも良い文章を書かれますね。
春には5類に下げる話が出始めていますが、ワクチン後遺症患者や副反応の死亡者と遺族には何も終わっていないずっと続く残酷な現実が待っています。
本当にコロナ禍は情報災害で薬害だけの罪深い話です。
ポコ太郎 (水曜日, 18 1月 2023 22:35)
いいまつたか様、良書をご紹介いただきましてありがとうございました。正月元日に読了しました。
鳥集 徹著「コロナ利権の真相」のご紹介もありましたが、本から情報を得ることは、体系立てて記されており、複数の目で検証され、参考文献などの記載もあり、誤字脱字も少ないため、ネットなどから得る情報よりもはるかに信ぴょう性があると感じています。ぜひとも世界のゴー戦ファンサイトの皆さんにご一読いただきたいですね。
ちなみに正月からの読書はこの本以外に、
●田畑 泉 著「1日4分 世界標準の科学的トレーニング 今日から始めるタバタトレーニング」講談社ブルーバックス
●瀧本 哲史 著「クーリエ・ジャポン 連載集」星海社新書
●三木那 由他 著「会話を哲学する コミュニケーションとマニピュレーション」光文社新書
●稲盛 和夫 著「経営12カ条 経営者として貫くべきこと」日本経済新聞出版